ドメインの役割や種類、選び方について

※PR文を含みます

公開日：2016.10.27更新日：2017.08.21

ドメインとは

ホームページのURLやメールアドレスで使用されるインターネット上の「住所」になります。
有名な検索エンジンであるYahoo! JAPANでは「yahoo.co.jp」がドメインになります。左側にある「www.」はホスト名（≒サーバ名）になります。

また、ホームページのURLでは「detail.chiebukuro.yahoo.co.jp（Yahoo知恵袋）」のように「yahoo.co.jp」の手前にドットで複数の区切りがあるURLが存在します。
この場合「detail.」がホスト名、「chiebukuro.」はサブドメインと呼ばれます。
親となるドメイン「yahoo.co.jp」があり、その中でホストやグループ名に区分けできるイメージになります。
サブドメインを使えば1つのドメインで、テーマごとに複数のホームページを運営することが可能です。

host-domain

ドメインの役割

ドメインは本来「IPアドレス」と呼ばれる固有の数字群で構成されています。
人間がこの数字だけを見て、インターネット上の住所を把握するのは困難です。

例えばYahoo! JAPANを開いた際にブラウザ上部のアドレスバーに「http://www.yahoo.co.jp/」と表示されていれば「自分は今ヤフーを見ている」と認識することができます。
しかし、アドレスバーに表示されているのが「000.11.22.333」という数字群では、「自分は今何のホームページを見ている？」となってしまいます。
そのため、DNSサーバーというサーバーでこの「数字」と「ドメイン」の照らし合わせをします。

このようにドメインはホームページURLやメールアドレスを認識する際に、住所をわかりやすくしてくれる役割を持っています。

ドメインの種類

ドメインには数多くの種類が存在します。
ここでいうドメインの種類とはURL右側でよく見る「.com」や「.co.jp」を指します。
特に1番右側に記載されている「.com」「.jp」などをトップレベルドメインと呼びます。
また、「.co.jp」などで右から2番目に記載されているドメインをセカンドレベルドメインと呼びます。

トップレベルドメインの中にも多くの種類があり国や地域ごと、または分野ごとに取得できるドメインも存在します。

分野別トップレベルドメイン（誰でも取得可能）

種類	概要
.com	商用サービス向け
.net	ネットワーク向け
.org	非営利組織向け
.biz	ビジネス向け
.info	情報サービス向け
.mobi	モバイルサービス向け
.coop	協同組合向け
.tokyo	東京に関連したビジネス向け
.pro	プロフェッショナル向け
.travel	旅行業界向け

国コードトップレベルドメイン（その国、地域に在住していれば取得可能）

国や地域に在住していることで取得可能なドメインになります。日本に在住していれば「.jp」を取得することができます。

属性JPドメイン名

種類	概要
.ne.jp	ネットワークサービスごとに取得可能
.net	ネットワーク向け
.co.jp	日本で登記済みの会社などが取得可能
.ac.jp	学校教育法などの規定による学校などが取得可能
.or.jp	財団法人、社団法人、医療法人、農業協同組合などが取得可能
.go.jp	日本の政府機関、省庁管轄の研究所などが取得可能
.lg.jp	地方公共団体などが取得可能

これは組織の属性ごとに区別されたドメイン名です。セカンドレベルドメインを付与した「属性JPドメイン名」は取得可能な組織が限定されており、ネットワークサービスの「.ne.jp」を除き、1組織1つしか取得はできません。

ドメインとサーバーの関係性

ホームページ公開に必要なドメインとサーバーは密接に関係しています。
ドメインを取得してホームページやメールを利用するためにはサーバーがなくては不可能です。

サーバーはホームページのデータを格納するだけではなく、先に記述したDNSサーバーというサーバーでこのIPアドレスとドメインの変換作業を行います。DNSサーバーにはそのドメインがどのIPアドレスと紐づいているかを管理しているため、この設定がしっかりできていないと、「ホームページが表示されない」「メールが届かない」などのトラブルが発生します。

また、ホームページのデータが格納されているサーバーの引越しなどをする際にDNSサーバーの設定を忘れてしまうとこのようなトラブルが発生します。

ドメインの選び方

ドメインを取得する前に、まず取得するドメイン名を何にするか決める必要があります。

トップレベルドメインの決め方

トップレベルドメインは属性・分野に沿ったもので決めます。
取得可能なものでホームページの目的に沿った、トップレベルドメインを選択します。

独自ドメインの決め方

ホームページの目的に沿って、しっかり決める必要があります。
関係性の低いドメインにしてしまうと、SEOやユーザーへの認知度で損をする可能性があります。
また、できるだけ短い方が有利です。ホームページの目的となるワードで短く、わかりやすいドメインを決めましょう。

・コーポレートサイトであれば「（会社名）.co.jp」など
・サービス紹介サイトであれば「（サービス名）.com」など
・情報サイトであれば「（サイト名）.info」など

また、最近では日本語ドメインも取得可能で、URLが日本語（「ホームページ.com」など）も利用できます。SEOへの効果もよいといわれていますが、見たユーザーは一目でなんのホームページかわかります。

ドメインは長く使い続けた方がよい

一度決めたドメインは可能な限り、長く使い続けることをおすすめします。ドメインの取得年数がSEOに影響することがあります。また、ここまでしたSEO対策も無駄になってしまいます。

事情がありドメインの引越しをするのであれば、「301リダイレクト」など可能な限りの施策を行う必要があります。

ドメインの取得方法と費用

ドメインの取得方法

ドメインの取得はレジストラと呼ばれる、ドメイン取得業者を利用して取得する方法が一般的です。
ドメイン取得業者のサービス紹介用ホームページには、取得希望のドメインが現在取得可能かどうかと年間の利用料金を調べるフォームが設置してあります。
取得希望のドメインがある場合は、事前に取得可能か調べておくことができます。

また、レンタルサーバー業者でも登録代行サービスを提供している業者が多いです。
「サーバーのレンタルと一緒にまとめてしまいたい」という人はおすすめです。

ドメインの費用

取得するドメイン・利用する業者にもよりますが、大半のドメインが年間数千円程度になります。
ですが、自分だけのオリジナルURLが所有できて、メールアドレスが利用できることを考えればコストとしては割安になります。

一般的には「.com」などは比較的安く、年間1,000円程度で取得できるのでよく検討することをおすすめします。

Whois情報の公開設定

ドメインを取得するとWhois情報の公開義務があります。
Whois情報は「登録ドメイン名」「登録年月日」「登録者の名前・住所・連絡先」などが公開されます。
ですが、大半の利用者はこのような個人情報が公開されることを嫌がります。

そこでドメイン取得業者やレンタルサーバー業者にWhois情報公開代理の申し込みをすることが可能です。
※すべての業者が対応しているわけではありません。
※取得時に申込をしない場合、別途料金が発生することがあるので注意が必要です。

多くの利用者がこの公開代理を申込しているので、ドメイン取得の際はぜひ利用しましょう。

ドメインの有効期限について

ドメインの契約更新は1年単位、または複数年単位になります。この時に更新の手続きを忘れてしまうとドメインの権利が失効になります。
料金の支払い忘れや自動更新設定をしていると勘違いして、ドメインを失効してしまう例も多くあります。

また、一度失効したドメインを再度取得できる保証はありません。ドメインにより期間は異なりますが凍結期間もあります。

ドメインを失効した場合はホームページの利用ユーザー数、売上が大きいほど損失が大きくなります。更新期限前にはメールや電話で通知がありますので、更新忘れのないように気をつけましょう。